「新商品」には、
既に存在する市場に投入されている先行商品に対し、新しい機能を付加したり、機能や性能を改善したりした「改良型の新商品」と、
比較の対象とされる先行商品(既存商品)がなく、新規な市場も作り出す「新規型の新商品」があります。


 これに伴い、「商品開発」には、
既存の市場に認められる付加価値のある「改良型の新商品」をつくりだす「改良開発」と、
新たにつくりだす市場で認められる新たな価値のある「新規型の新商品」をつくりだす「新規開発」とが存在します。



 自社の「商品開発」を進める上で、「改良開発」と「新規開発」を区別しないと、収集すべき情報や検討すべき内容を見誤る場合があります。


 「ものあまり」と言われる現代において、多くのものづくり企業で進められる「商品開発」は、「改良開発」に該当します。

 しかし、多くのものづくり企業では、「改良開発」か「新規開発」かを意識せずに商品開発としてひとくくりにしていることが多く、「改良開発」を「新規開発」という位置づけで商品開発を進められている企業もあります。


 例えば、自社の事業環境を基準にものごとを見てしまう(例えば、自社の事業分野には「〇〇できる商品」は無いといった判断をする)結果、
 市場に他社先行商品があり本来であれば「改良開発」として進めるべきところ、「新規開発」として進められる企業があります。
 
 市場ニーズは、現在の状況に対する問題を解決して欲しいという要望です。
 そのため、
 改良開発の場合、既存技術(先行商品)に対する問題解決することになり、
 新規開発の場合、既存技術(先行商品)がないことによる不便さ(問題)を解決することになります。すなわち、「改良開発」と「新規開発」とでは、商品開発のスタートの基準が異なります。

 しかし、上記のように自社の事業環境を基準に、このような技術(既存商品)がないため、ラインナップの一つにといった感じで商品開発を進めると、その開発は新規開発としての扱いになります。

 そうすると、既に市場ニーズを満足している既存商品(他社先行商品)が存在している場合、
結果的に、他社と横並びの商品づくりにしかならず、価格競争になったり、先行している他社に追いつくこともできなくなることも考えられます。

 マーケティングリサーチ(市場調査)を十分にされている大手企業では、このようなことは少ないかもしれませんが、マーケットリサーチに費用や労力をかけることのできない中小・零細企業では、しばしば見受けられるケースです。

 この点を踏まえれば、商品開発を行うにあたり、
 自社基準ではなく、
 広い視野で環境を捉え、
 自社の「商品開発」が、
 市場から見て(市場基準で)、
 「改良開発」であるのか、
 「新規開発」であるのか、をしっかり把握することをお勧めします。



ブログランキング・にほんブログ村へにほんブログ村